もう会社に電話するの無理な人必見！退職代行サービス3選

ブラック企業を倒れるまで退職できずに、休職してしまったゴローです。

この記事は以下のような悩みがある方に読んでいただきたいおすすめの退職代行サービスの紹介ページです。

・会社を早くやめたい

・退職を言い出しづらい

・会社が辞めさせてくれるかどうか不安である

・ブラック企業・上司のせいで、体調を崩しそうである

当てはまりましたか？

もう会社に自分で電話するのは無理！という人は最後まで読んでみてくださいね。

退職代行サービスの仕組み

仕組み

退職代行サービスの運営者にわずらわしい退職時の手続きや交渉を任せることができるサービス。

あなたの代わりに、運営者が会社に連絡するので、あなたが会社とやり取りする必要はなくなり、ストレスフリーで退職できます。

サービスの運営元によって、詳細は異なりますが、一般的な利用手順を紹介します。

メールや電話、LINEで相談します。
面談なしで気軽に相談でき、ほとんどのところが無料。

サービスの申込みを行い、利用料を入金します。
支払い方法は、銀行振込やクレジットカード決済を利用できるところが多いです。

運営者から会社にあなたの退職意思を連絡します。
万が一、会社からあなたに連絡が来ても、退職代行の運営者に対応をお願いすればOK。

退職が完了するまで、回数無制限で会社へ対応してくれます。
運営者によっては、転職サポートもあり。

ポイント

「弁護士事務所」「労働組合」「一般企業」の３者がサービスを展開。
各社の特徴と選ぶ時のポイントを紹介します。

「弁護士事務所」は、退職の意思を伝達することはもちろん、有給の買取交渉や未払い残業代の回収も依頼することが可能です。

会社との交渉がうまくいかず、裁判になった場合にも対応可能です。

そのため、未払いの残業代が沢山ある方や有給の残日数が多く、裁判になっても回収したいという方は、はじめから弁護士事務所が運営するサービスを利用することをオススメします。

利用料金	着手金　55,000円（残業代・退職金請求などの回収は別途20%の成功報酬）
返金保証	なし
会社との交渉	可能
対応時間	LINE・メールで24時間いつでも無料相談可
問い合わせ方法	LINE、メール
支払方法	銀行振込

「労働組合」は、裁判外であれば、会社と交渉することが可能です。

なぜなら、労働組合法第6条で「労働組合の代表者又は労働組合の委任を受けた者は、労働組合又は組合員のために使用者又はその団体と労働協約の締結その他の事項に関して交渉する権限を有する。」と規定されているからです。

そのため、未払い残業代や有給の利用や買取などの交渉を任せつつ、難航すれば、交渉は打ち切って、退職のみでも良いという方にオススメです。

「一般企業」は、退職の意思をあなたにかわって伝えることだけができます。
それ以外の交渉を行うことはできません。

そのため、未払い残業代がない方や有給の交渉も必要ない方は、低価格な一般企業のサービスで、退職意志の連絡のみを依頼するのがオススメです。